さらにこちらでは
関連してブログ主が全く使わないソフトにLINEがあります。
韓国企業のソフトですが、
実際に開発したのは韓国の諜報機関に在籍していた事がわかっている人間です。
早い話がバックドアが仕掛けられて居る事を疑っておいてまず間違いないソフトです。そして実際に2014年5月には
韓国の国家情報院（旧KCIA）がLINEを傍受し、
収拾したデータを欧州に保管、分析している事がすっぱ抜かれています。ただでツールをばらまいて使わせることで
使ったユーザーから情報を抜く・・・ただより高いものはありません。
6月30日にこういう記事がありました。http://echo-news.red/Japan/Korean-LINEs-Hidden-Chairman-Ex-Developer-for-Intelligence-Agency-Disclosed-by-Japans-Government
【上場予定のLINE社、現会長も韓国情報機関関係者と判明ーーLINE社HPの役員名簿には記載なし】
今年、日本と米国での上場を発表したLINE株式会社の会長に、かつて韓国国家情報機関の検索システム開発を担当していた李海珍氏が４年前から現在に至るまで就任していることが、同社が関東財務局に提出した「有価証券届出書」にある「役員の状況等」の記載から分かった。（LINE社が６月１０日に関東財務局へ提出した「有価証券届出書」より。日本取引所グループへ提出した「新規上場申請のための有価証券報告書」の９１ページにも同様の記載がある）
李会長は、親会社である韓国NAVERの共同創業者であり、アプリケーションソフトLINEの開発提唱者だが、２００７年に韓国「中央日報」が報道していたところでは、韓国情報機関の検索システム開発を行っていた人物である（注１＊）。
ところが、LINE社のコーポレートページを見ても、主要役員として彼の存在は全く記載されていない。これは他の役員らは顔写真まで付けて派手に存在をアピールしているのに比べると、不自然に思える。
（LINE株式会社の「オモテの顔」。主要役員として、日本人である出澤社長ら８名がバストアップの写真で挙げられているが、なぜか親会社とLINE社の会長である李海珍氏（日本語読み、英語表記、韓国語表記はそれぞれ、イ・ヘジン、 Hae jin Lee、 ??? ）の顔と名前はない。）
～中略～
なおLINE社の有価証券届出書にかかる先行報道としては、同社の財務状況および役員報酬と、構成員のうち相当数が韓国NAVER出身であることなどに触れた今年６月の朝日新聞報道などがあったものの、会長職については今まで触れてこられなかった論点である。
まとめると、韓国諜報機関で「検索システム」の仕事を受けていた人物が会長になっている会社が、大量の個人情報を収集するアプリを無料で提供しているわけだ。さらに、その存在自体がコーポレートサイトから秘匿されていて、身分秘匿の意図もわからない点などからすると、ユーザーにとっては安心して使えるものだろうか。ファクタが、韓国国家情報院によってLINEが傍受されていると報道した時にもきちんとした反論がなかったことも、その懸念を一層つよめる。
最後に、資本の面についても従来の報道から変化してきた面を細くしたい。過去に筆者が寄稿していた２年前には、韓国NAVER（LINEの親会社。同じく李海珍氏が会長を務める。）の株主資本において韓国国家年金基金ーーつまり政府系ファンドーーのNAVER株持分は７パーセントであった。。ところが現在は、同ファンドの持分は7パーセントを超えている。以上の点に加えて韓国NAVERの現CEOが韓国の司法官僚出身者であったことなどからすると、やはりLINE社は、人的にも資本的にも、極めて韓国政府と関係の深い企業であると言わざるをえない。）
なお李海珍氏は（関係の深い人物と合わせて）NAVERの株式７パーセントも有しており、韓国政府と並ぶNAVERーLINEグループの大オーナーである。と、そこまで資本のある人間ならばLINE社HPに主要役員として載っていないには相当の理由があるのだろうか。
＊以前にも報じたが、NAVERのもう一人の共同創業者であるキム・ボムス氏は米国に入国しようとした際にJFK国際空港で、FBI、米国内歳入庁、および国土安全保障省の合同チームに「個人情報の不正入手」の容疑で身柄拘束を受けている。
LINE社は以前にも
【必須経験・スキル】・国家公務員一種試験合格者で、官公庁出身者
・政権与党の三役、国務大臣経験代議士または参議院議員秘書経験者
（私設公設問わず、但し議員会館勤務経験者）
【歓迎する経験・スキル】
・総務省、内閣府（警察庁含む）、財務省、金融庁等規制当局でのご経験
・その他省庁における政策実務担当経験。
d0044584_1214927.png「そのパイプをなんに使うのかな？」
と一部の人に疑われるような特殊な求人をやっていた過去もあります。政府に近づいて入り込むことが出来れば情報を盗み出すのは実にたやすいですからね。
ですが民主党政権ではなくなってしまったので政府に近づけなくなったのでしょう。
民主党政権では官邸へ出入りするためのIDカードを大量発行していて
そのリストの中には極左や暴力団関係者も入っていたと飯島勲氏が明らかにしています。
本当に民主党政権というのが潰れてよかったと思います。
特亜製というのは食べ物に限らず、人、物、ソフトウェア。
正直言ってどれもこれも信用なりません。これは有田芳生や落ちぶれた西田昌司あたりなら「ヘイトスピーチ」と言い出すかもしれませんが、
ヘイトでもなんでもなく「積み重ねられてきた事実という彼らの実績」によるものです。あらためて、特亜製について常に警戒を怠ってはならないと再確認できたと思います。
